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　令和5年4月より、田口敏彦前院長の後任として山口労災病院長を拝命いたしました。

　山口労災病院の開院は、昭和30年3月です。奇しくも、私が生まれた時と同じで、平成12年から、愛着を感じて勤務しております。　歴代の先輩方が築いてこられた伝統と、地域の要請に応える形で、病院も変化し、地域の皆様に支えられ、今の病院の姿（病床数313床、高度急性期病床6床、急性期病床247床、回復期病床60床、救急告示病院、地域医療支援病院、災害医療拠点病院）があると認識しています。

　労災病院の作られた経緯は、労働災害に対応する事が当初の目的であったとされていますが、勤労者と地域のために、質の高い医療の提供を目指して発展し、現在の病院の理念は、「医療を地域にひらく」です。「開く：地域に向かって、開かれた病院として、強い連携を保つ」。「啓く：地域に向かって、健康・疾病に関する啓発活動をする」。「発く：地域に向かって、医療情報を速やかに発信する。」を掲げております。

開かれた病院とはどのようなものでしょうか。患者さんや地域の医療介護施設にとっては頼り甲斐のある病院ではないでしょうか。頼り甲斐のある病院では、スタッフが働きがいがあると思って活躍しているという基盤があって成り立つと思っております。

人生100年時代と言われていますが、市民の一人一人が自らの健康に関心を持ち、疾病のことを正しく認識し、正しく対処しなければなりません。健康診断やがん検診などが疾患の早期発見に役立ち、早く治療ができ、早く社会復帰できることをもっと市民の皆様に知っていただく必要があります。そのための啓発活動を積極的に行って参ります。

新型コロナ感染症の時がそうであったように、情報は速やかに発信されなければなりません。ヒトパピローマウィルス（HPV）ワクチンが子宮頸がんや中咽頭がん、肛門がんを防ぎ、帯状疱疹にもワクチンができていることなど、市民の皆様に役立つ医療情報を発信して参りたいと思っています。

地域の中核病院として、病診連携や病病連携をさらに進め、地域全体で様々な医療・介護が提供できる体制、地域包括システムが充実することを目指し、生活のしやすい街づくりも視野に入れて地域に貢献していきたいと考えています。

                            令和5年4月                                                                                                    山口労災病院院長     加藤　智栄